一生涯のうち、２人に１人といわれる国民病「がん」。長期化しがちな治療の家計への影響や、患者と社会がいかに共存していくかという新たな問題も表面化している。がんと向き合うためには治療以外にも、さまざまな困りごとが起こる可能性がある。本誌ではがん治療とおカネの問題に焦点をあて、負担を緩和できる手段を紹介することで、社会保障や金融のリテラシーを高めていただけることを期待したい。本誌は『週刊東洋経済』2016年6月4日号掲載の18ページ分を電子化したものです。