世界６位の海域を誇る日本のＥＥＺ（排他的経済水域）は、“資源の宝の山”。日本人の常識になりつつあるこのストーリーに、政官民が相乗りし、海底資源をめぐる動きは、さながらゴールドラッシュのようである。　建設、エンジニアリング企業を中心に構成される日本プロジェクト産業協議会は、１０年に「日本のＥＥＺ内のメタンハイドレートは総額１２０兆円、海底熱水鉱床は８０兆円の経済価値があり、それぞれ年間５．４万人、３．５万人の雇用を生む」という、強気の経済効果をはじき出し、世の中を刺激した。　だが資源開発の専門家たちは、商業化は無理筋で、資源大国のフレーズが幻想であることに気づいている。　“海底資源狂騒曲”の内幕は──。　本誌は『週刊東洋経済』2014年6月21日号第２特集の10ページ分を抜粋して電子化したものです。