2014年のサッカーＷ杯、2016年夏季オリンピックの開催国となったブラジル。人口２億人のうち半数の１億人が中間層を占める新興国だ。　ルーラ前政権下では強い製造業、豊富な資源を背景に年平均４％の高成長を満喫。一人当たりＧＤＰは年８０００ドルを超え、すでに新興国の水準にはとどまっていない。　ここ数年は経済低迷が伝えられるものの、失業率も５〜６％台と低水準で推移しており、雇用や所得は一定の水準を維持している。　が、ビジネスチャンスの地平線が広がるブラジルの大地に、日本企業の影は薄い。「世界にも類を見ない親日国」とも言われるブラジルに、日本はもっと目を向けるべきではないか。「遠くて近い親日国」ブラジルを解明！　本誌は『週刊東洋経済』2011年2月12日号第1特集の32ページ分を抜粋して電子化したものです。