どの企業にとってもお馴染みとなっている年度末の人事査定だが、これをやめる企業が増え始めている。いまや米国企業の３分の１が年次の人事査定をやめたという推計もある。テクノロジー企業やプロフェッショナルサービス企業で始まったこの動きは、もはや一時的な流行に留まらず、現在の事業環境を反映した変革といえそうだ。過去の業績評価から人材育成へと舵を切り出した新たな動きについて、その必然性と移行に伴う課題を交え、将来の可能性を説く。＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年4月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。